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最新栄養ニュース - 2017/04のエントリ

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栄研発 祖父母と同居する子と一人っ子における過体重・肥満対策の重要性を指摘 2017/04/25 1:07 pm

国立研究開発法人 医薬基盤・健康・栄養研究所 国際栄養情報センター生物統計研究室の池田奈由研究員(研究代表者)と西信雄センター長(研究分担者)は、国立社会保障・人口問題研究所の研究者の協力を得て、21世紀出生児縦断調査(平成13年出生児)のデータを解析し、祖父母と同居する子と一人っ子における過体重・肥満の傾向と年齢に伴う変化について検討しました。本研究成果は、科学雑誌「PLOS ONE」にオンライン掲載(4月17日付)されました。

本研究は、平成27〜28年度厚生労働科学研究費補助金(政策科学総合研究事業(統計情報総合研究))「21世紀出生児縦断調査等の高度利用による家庭環境等と子どもの健やかな成長との関連に関する学際的研究」の支援を受けて行なわれました。

【概要】
祖父母と同居する子や一人っ子といった家族構成が子どもの体格に与える影響は、子どもの成長とともに変化する可能性がある。そこで、研究者らは、厚生労働省が全国で実施している21世紀出生児縦断調査(平成13年出生児)のデータを用いて、祖父母と同居する子と一人っ子の幼児期から学童期に渡る過体重・肥満の傾向と年齢に伴う変化について検討した。

平成13年1月10〜17日及び7月10〜17日に日本で出生した全ての子を対象とする21世紀出生児縦断調査(平成13年出生児)の協力者47,015人のうち43,046人を分析対象とし、第3回調査(平成15年、2歳半)から第13回調査(平成25年、13歳)までのデータを用いた。回答者が報告した子の身長と体重の値からBMIを算出し、国際肥満タスクフォースによる基準値を用いて過体重・肥満を定義した。変量効果ロジットモデルを用いて、「同居する祖父母あり」と「同居するきょうだいなし」に対する各年齢時点での過体重・肥満のオッズ比を求めた。

その結果、祖父母と同居していることや同居するきょうだいがいないことにより、子が過体重・肥満である可能性が増加する可能性が示された。先行研究にも示されているように、祖父母と同居する集団ではスナック菓子の間食や砂糖入り飲料の摂取が比較的多かったり、一人っ子の集団では身体活動量が比較的低かったりといったことが背景として考えられる。さらに、年齢変化を見ると、祖父母と同居する子では過体重・肥満である可能性が就学前から増加していたが、一人っ子では学童期に入ってから増加していた。過体重・肥満への影響が現れる年齢的タイミングが異なる理由としては、祖父母との同居は分析期間を通じてほぼ変わらず、その体格への影響が比較的早い段階から現れる一方で、一人っ子は弟や妹の出生により年齢とともに減少し、学童期にはその状況がある程度固定化して一人っ子としての特徴が現れる可能性が考えられる。

今後、国や地方自治体における公衆衛生政策の立案・実施・評価に従事する専門家は、全国の祖父母と同居する子どもや一人っ子の生活実態についてより詳細に把握し、子どもの成長に伴う家族構成の変化を考慮した小児肥満対策を推進することが、将来の非感染性疾患予防のために重要であることが示された。

http://journals.plos.org/plosone/article?id=10.1371/journal.pone.0175726

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栄研発 栄養補助食品の有害事象はほとんど報告されない!? 2017/04/19 10:49 am

健康食品利用による有害事象に対し、消費者、医療従事者(医師、薬剤師)とも、行政機関に報告している症例は少ないようだ、という国立健康・栄養研究所による報告。

医療従事者側では、有害事象の因果関係が証明できないのが主な理由で、一部では、有害事象に関しどのように、どこに、報告するべきかわからない、等が、報告数が少ない理由のようだ。

日本では、健康食品の使用が増加し、健康食品使用に関連する有害事象が顕著となっている。重篤な有害事象は、保健所などを通し、行政機関に届出なければならない。しかながら、行政機関に報告された症例数は制限されているという。これらの矛盾を明らかにするため、研究者らは、インターネット調査を実施し、医療従事者(医師、薬剤師)、消費者が、健康食品使用による有害事象を認めた際、どのように対応したかについて、調査を行った。

研究では、2015年11月、インターネット通し、 消費者2732人、医師515人、薬剤師515人に調査を行なった。

結果は、消費者の8.8%は、有害事象(下痢、便秘、腹痛、頭痛、悪心、嘔吐)を経験しているにも関わらず、多くは、保健所に報告しなかったという。一方で、消費者の一部は、有害事象により病院を受診していた。

患者が健康食品使用による有害事象を生じた場合、医師と薬剤師がどのように対応したのかについては、ほとんどの医師と薬剤師は、有害事象の因果関係が証明できず、これらの症例を保健所には報告していなかった。「これらの有害事象に関し、どのように、どこに、報告するべきか」わからない医師と薬剤師もいたという。

「今回の調査では、行政に対し、有害事象の報告数が制限されている理由を明らかにした。消費者にだけでなく、医師、薬剤師にも、有害事象を保健所に報告するよう推奨することが重要である。さらに、因果関係を分析するツールは、医師や薬剤師に役立つ可能性がある」と、研究者らは結論している。

出典は『栄養ジャーナル』。

https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pubmed/28315635

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栄研発 世帯収入別の食品群別摂取量の特徴 2017/04/19 10:48 am

世帯収入が低めの者は、主食を多く摂取しているが、野菜類、果実類、魚類の摂取は少ないようだ、という国立健康・栄養研究所による報告。
今回の研究では、日本人の代表的な集団において、食品群別摂取量と世帯収入との関連を調査したという。対象者は、国民健康栄養調査の一部(2011年度調査、2012年度調査)である5,475世帯、計11,015人(20歳〜79歳、5,127人の男性と5,888人の女性)を分析した。食事調査は、11月の1日間、無作為に抽出された300の調査地区で実施された。世帯収入(年間)は、質問紙の選択肢である、…磴瓠200万円未満)、中間(200万以上600万円未満)、9發瓠600万円以上)の3つのカテゴリーを用いた。各食品群別摂取量については、中央値摂取量で分けた2分変数を使用し、世帯の収入別に、マルチレベルロジスティック回帰モデルを適用した。

結果は、性、年齢、世帯員数、調査地区の市町村の人口規模による調整モデルでは、総エネルギー摂取量が、世帯収入が中間の者で最も高く、世帯収入が低めの者で、最も低かった。そこで、総エネルギー摂取をプラスした調整したモデルで解析したところ、世帯収入が低めおよび中間の者では、世帯収入が高めの者と比し、穀類の摂取量が有意に高く、いも及びでん粉類、豆類、野菜類、果実類、きのこ類、魚介類、牛乳、調味料、香辛料の摂取量が有意に低かったという。

結論として、「世帯収入が低めの世帯では、主食を多く摂取しているが、野菜類、果実類、魚類の摂取は少ない可能性が示唆された」と、研究者らは、述べている。

出典は『アジア・太平洋臨床栄養学雑誌』。 

https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pubmed/28049275    

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