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最新栄養ニュース - 2017/04のエントリ

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栄研発 栄養補助食品の有害事象はほとんど報告されない!? 2017/04/19 10:49 am

健康食品利用による有害事象に対し、消費者、医療従事者(医師、薬剤師)とも、行政機関に報告している症例は少ないようだ、という国立健康・栄養研究所による報告。

医療従事者側では、有害事象の因果関係が証明できないのが主な理由で、一部では、有害事象に関しどのように、どこに、報告するべきかわからない、等が、報告数が少ない理由のようだ。

日本では、健康食品の使用が増加し、健康食品使用に関連する有害事象が顕著となっている。重篤な有害事象は、保健所などを通し、行政機関に届出なければならない。しかながら、行政機関に報告された症例数は制限されているという。これらの矛盾を明らかにするため、研究者らは、インターネット調査を実施し、医療従事者(医師、薬剤師)、消費者が、健康食品使用による有害事象を認めた際、どのように対応したかについて、調査を行った。

研究では、2015年11月、インターネット通し、 消費者2732人、医師515人、薬剤師515人に調査を行なった。

結果は、消費者の8.8%は、有害事象(下痢、便秘、腹痛、頭痛、悪心、嘔吐)を経験しているにも関わらず、多くは、保健所に報告しなかったという。一方で、消費者の一部は、有害事象により病院を受診していた。

患者が健康食品使用による有害事象を生じた場合、医師と薬剤師がどのように対応したのかについては、ほとんどの医師と薬剤師は、有害事象の因果関係が証明できず、これらの症例を保健所には報告していなかった。「これらの有害事象に関し、どのように、どこに、報告するべきか」わからない医師と薬剤師もいたという。

「今回の調査では、行政に対し、有害事象の報告数が制限されている理由を明らかにした。消費者にだけでなく、医師、薬剤師にも、有害事象を保健所に報告するよう推奨することが重要である。さらに、因果関係を分析するツールは、医師や薬剤師に役立つ可能性がある」と、研究者らは結論している。

出典は『栄養ジャーナル』。

https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pubmed/28315635

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栄研発 世帯収入別の食品群別摂取量の特徴 2017/04/19 10:48 am

世帯収入が低めの者は、主食を多く摂取しているが、野菜類、果実類、魚類の摂取は少ないようだ、という国立健康・栄養研究所による報告。
今回の研究では、日本人の代表的な集団において、食品群別摂取量と世帯収入との関連を調査したという。対象者は、国民健康栄養調査の一部(2011年度調査、2012年度調査)である5,475世帯、計11,015人(20歳〜79歳、5,127人の男性と5,888人の女性)を分析した。食事調査は、11月の1日間、無作為に抽出された300の調査地区で実施された。世帯収入(年間)は、質問紙の選択肢である、…磴瓠200万円未満)、中間(200万以上600万円未満)、9發瓠600万円以上)の3つのカテゴリーを用いた。各食品群別摂取量については、中央値摂取量で分けた2分変数を使用し、世帯の収入別に、マルチレベルロジスティック回帰モデルを適用した。

結果は、性、年齢、世帯員数、調査地区の市町村の人口規模による調整モデルでは、総エネルギー摂取量が、世帯収入が中間の者で最も高く、世帯収入が低めの者で、最も低かった。そこで、総エネルギー摂取をプラスした調整したモデルで解析したところ、世帯収入が低めおよび中間の者では、世帯収入が高めの者と比し、穀類の摂取量が有意に高く、いも及びでん粉類、豆類、野菜類、果実類、きのこ類、魚介類、牛乳、調味料、香辛料の摂取量が有意に低かったという。

結論として、「世帯収入が低めの世帯では、主食を多く摂取しているが、野菜類、果実類、魚類の摂取は少ない可能性が示唆された」と、研究者らは、述べている。

出典は『アジア・太平洋臨床栄養学雑誌』。 

https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pubmed/28049275    

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