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ニュース 悪玉コレステロールに影響を与える4つの遺伝子 2013/06/18 6:06 pm

[病気]  悪玉コレステロールに影響を与える4つの遺伝子 2013.5.17 , EurekAlert より:   記事の難易度 2
  

新たに特定された低比重リポたんぱく質(LDL)コレステロールとの関連が疑われる4種類の遺伝子をターゲットにした薬は、心血管疾患(CVD)リスクを減少させることができるかもしれない、という米国サンアントニオのテキサスバイオメディカル研究所の報告。

悪玉コレステロールとして知られるLDLコレステロールの高いレベルは、CVDの主な危険因子であると言われている。過去25年間の努力(ライフスタイルの改善や薬物治療によるLDLコレステロール値のコントロールの推奨)にもかかわらず、CVDは世界中で主要な死因のままであると指摘されている。

CVDは遺伝要因と環境要因(食事など)の相互作用により引き起こされる病気であり、LDLコレステロール濃度とCVDリスクが関係している理由を理解するためには、遺伝要因について知ることが大切だと考えられている。

ヒトが摂取する食物を制御することは困難であるため、生理的・遺伝的にヒトと類似しているヒヒ(LDLコレステロールの濃度が高いヒヒと低いヒヒ)に高脂肪食(7週間)を与え、遺伝子アレイ技術とハイスループット(高性能)配列決定法を用いて調べたところ、TENC1、ERBB3、ACVR1B、DGKAと呼ばれる4種類の遺伝子がLDLコレステロールのレベルに影響を及ぼしていることがわかった。

興味深いことに、これらの遺伝子は細胞の生存において重要なシグナル伝達経路に関与していることが確かめられた。この経路を遮断することで特定のがんの進行は促されると示唆されているため、CVDとがんの原因は共通している場合があるという。

次のステップは、これらの遺伝子がLDLコレステロールに影響を与えるメカニズムを明らかにすることであり、その調査はCVDの新しい治療法の開発に寄与すると期待されている。すべてがうまくいけば、今回の結果は2年以内に臨床的に利用される可能性があるだろう、と研究者らはコメントしている。

出典は『脂質研究雑誌』。 (論文要旨

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ニュース 女性は必要以上に乳がん検査を受けている 2013/06/18 6:03 pm

[女性]  女性は必要以上に乳がん検査を受けている 2013.5.17 , EurekAlert より:   記事の難易度 1
  

米国の最新のガイドラインでは、40代の女性に対し定期的なマンモグラフィー検査を推奨しなくなったにもかかわらず、以前と同じ頻度で検査を受け続ける女性が多いようだ。やみくもに頻繁な検査を受けることはデメリットも多いにも関わらず、女性たちは検査をうけたがる、というジョンズ・ホプキンス大学の研究。

2009年に、米国予防医療専門委員会(USPSTF)は、エビデンスに基づいてマンモグラフィー検査の内容を変更した。50歳から74歳の女性には2年に1度はマンモグラフィー検査を続けることを推奨しているが、40歳から49歳で乳がんの家族歴の無い女性には、定期的なマンモグラフィーによるスクリーニングを受けるリスクと有益性について医師と相談して個々に決めていくことを推奨している。

この研究のリーダー、ジョンズ・ホプキンス大学医学部のローレン・ブロック博士らは、マンモグラフィー検査の推奨が変更になった結果、定期的に検査を受ける40代女性は減るのではないかと予測していた。ところがこの世代の女性が検査を受ける割合は変わらなかった。

「患者や医療提供者は、定期的なスクリーニングを40代女性に行うと誤って陽性結果が出たり、不要な画像診断や生検を行うリスクがかなりあるというエビデンスを考慮してもなお、今までの習慣を変えることに躊躇しているようだ。」と、ブロック博士は述べている。「女性は“マンモグラフィーは命を救う”というメッセージを絶えず与えられ、たとえマンモグラフィーが何であろうと検査したくなる。」

マンモグラフィー検査が若い女性に対する影響は様々である。定期的なスクリーニングにより若い女性のガンを同定する割合は増えるが、死亡率は非常に少ない割合でしか減少しない。また過剰診断や生検、乳腺主要摘出術、乳房切除術、数週間の放射線や毒性のある治療薬といった不要な治療を招いていると研究では示唆されている。間違った陽性結果は本来避けることができる治療や心理的なトラウマを招く。見つかるガンの多くは、決して脅威ではなさそうにみえても積極的な治療が行われる。

高齢女性には乳房X線写真によるスクリーニングが推奨されるが、それは乳がんは他の多くのガン同様に加齢による疾患であり、乳がんリスクは年を取るにつれて増加するためである。初期のUSPSTF ガイドラインは、40代女性が定期的なスクリーニングを受けることをより強力に推奨していたが、それが変更されたことで意見団体が反発し、その結果医師の助言により患者が個々に決めていくという妥協案につながった。
一方で米国癌委員会は40歳になったら毎年マンモグラフィー検査を受けることを推奨し続けている。また保険会社は40代の女性の定期的なマンモグラフィー検査費用を負担し続けており、これが高いスクリーニング受診率を維持する理由でもあるだろう。

ブロック博士らは、2006年、2008年、2010年に米国保健局により全国的に行われた行動危険因子監視システムの調査からマンモグラフィー使用データを解析し、484,296名の40歳から74歳の女性からデータを収集した。 2006年および2008年の調査では、40歳の女性については53%がマンモグラフィー検査を前年に受けており、50歳から74歳までの女性については65%であった。変更された推奨を実効後の2010年の調査では、40代の女性では52%および50歳から74歳の女性では62%がマンモグラフィーの検査を受けたと報告していた。

USPSTF の推奨はまた、75歳以上で乳がんリスクが通常程度の女性のスクリーニングに有益性はないと述べている。

ブロック博士は、40代の患者にマンモグラフィー検査を受けるかどうかについて話し合う時、これまでのやり方を変えたがらないと述べている。中には50歳までマンモグラフィー検査を延期できることにホッとする患者もいる。しかしながら、患者の多くはスクリーニングを受けることを続けたいという。

「女性にとって心血管系疾患がはるかに1番の死亡理由であるにも関わらず、乳がんはメディアや社会でも一般的に非常に注目されている。女性は皆、あたかも乳がんの予防をしているように感じたがっているかのようだ。たとえば、『とある40代の女性がマンモグラフィーでがんが見つかったけれど、治療をして完治した』などという話を聞いたら、どんな事実も意味を為さなくなってしまう。女性は検査を受けたいのだ。」とブロック博士は述べている。

出典は『一般内科学雑誌』。 (論文要旨

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ニュース 高齢者の医療コスト軽減には運動 2013/06/18 6:01 pm

[運動]  高齢者の医療コスト軽減には運動 2013.5.16 , EurekAlert より:   記事の難易度 1
  

リンゴではなくて、一日1回の運動で医者いらず? 運動を定期的に行う事の作用はこれまでも広く語られて来ているが、運動の種類によらず身体活動を増やす事が高齢者の医療費削減にも有益であるようだという、カナダ・ブリティッシュコロンビア大学の研究者らによる報告。

70〜80歳の女性86人を対象に、ランダムにウェイト・トレーニング、アウトドア・ウォーキング、ヨガやピラティスのバランス活動に割り付けし、6ヶ月間トレーニングを行って比較した。全ての被験者において軽度の認知的減退が見られたが、これはアルツハイマー症や認知症のリスク因子である。

研究者らは、それぞれの被験者が医師の診察や検査などのヘルスケアを必要とした時のトータルコストを算出し、テーブル化した。結果、有酸素運動プログラムやウェイト・トレーニングなど、身体活動をトータルで増加させた人は、ヨガやピラティスなどのバランス運動のみを行った人に比べて、ヘルスケア・コストが有意に低かったことがわかったのである。

本研究は、認知機能が低下した高齢者においても、運動の種類によってその効果性の違いがもたらされることを表す最新の研究である。先行研究では、有酸素運動もウェイト・トレーニングも認知機能に好影響を与えることが示唆されていて、さらに本研究同様、バランス活動のみではあまり認知機能は改善しなかったのだ。

ヨガやピラティスなどのバランス活動は、身体の健全性を高める上で重要な要素であることは間違いないが、それだけで身体活動量を十分に満たしているとは言いがたい、と研究者は語る。身体の生理的機能に働きかけ、期待できる応答を引き出すような有酸素運動や筋力トレーニングを適切に処方することが、ヘルスケア・コストの低減にも有効であることが示唆されていると研究者はまとめた。

出典は『科学公共図書館報:ワン』。 (論文要旨

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ニュース 減塩はどこまでするべき? 2013/06/17 2:55 pm

[栄養]  減塩はどこまでするべき? 2013.5.16 , EurekAlert より:   記事の難易度 1
  

塩分摂取量と健康の関連について調査した最近の研究では、米国人の塩分摂取レベルは依然として高く、減塩が推奨されている。一方で、ナトリウム摂取量を1日当たり2,300mg(食塩相当量約5.8g)以下に減らすことは良くないかもしれない、という米国科学アカデミー医学研究所からの最新報告。

過去数十年にわたる塩分摂取、主に食卓塩を減らす努力にも関わらず、平均的な米国の成人のナトリウム摂取量は今だ1日当たり3,400mg(食塩相当量約8.6g)以上だ。(ちなみに日本人はさらに高く11.4g(H23国民健康・栄養調査より))

米国人に対する現行の食事ガイドラインでは、14歳から50歳の人に対しナトリウム摂取量を1日当たり2,300mg(食塩相当量約5.8g)以下としている。51歳以上の人、アフリカ系アメリカ人、また人口の50%以上を占める高血圧、糖尿病、または慢性腎疾患の患者には、さらに厳しく1日当たり1,500mg(食塩相当量約3.8g)以下に制限するよう勧告されている。これらの推奨量は、高い塩分摂取と心疾患の明確なリスク因子である高血圧のような特定の“代理マーカー”を関連付けた多数の研究に広く基づいている。

専門家委員会は、塩分摂取が心疾患や死亡の様な健康成果に直接的にどのような影響を及ぼすのかを対照的に検証した最近の研究をレビューし、新たに報告した。この中で「塩分摂取を大変高いレベルから適度なレベルに減らすことが健康を改善するという、今までの研究結果を支持していた。」と、ペンシルベニア大学ペレリマン医学大学院の公衆衛生および予防医学の教授であり委員長のブライアン・ストレム博士は述べている。「しかしまた、塩分摂取を過剰に減らすことは健康問題のリスクを増加させる可能性もある。」

エビデンスの量は充分でなく、研究は定性的に塩分摂取を測定するために用いる方法に限られていること、幾つかの研究において興味ある健康成果が少数の患者に見られること、他の方法論に制約があることに注意した上で委員会は次のように結論を出した。

・より高い塩分摂取量が心疾患リスクと正の相関性があることが血圧に関する塩分の影響に関する今までの研究で示された。

・1日当たりのナトリウム摂取量を2,300mg(食塩相当量約5.8g)以下のレベルに下げることが米国人一般の心疾患リスク、脳卒中、あらゆる原因による死亡率を上げる若しくは下げるという結論を出すには、研究の質にむらがあったり量も不十分である。

・中期または後期の心疾患があり、積極的治療を受けている患者にとって、低すぎる塩分摂取は健康への悪影響のリスクにつながると示唆されている。

・特定の小集団(例えば糖尿病、腎疾患、心疾患、高血圧、または高血圧ぎみの人や、51歳以上の人、アフリカ系アメリカ人)における低い塩分摂取と健康成果の相関性を実証したエビデンスは限られている。 糖尿病、腎疾患、心疾患の患者における健康成果に関する研究が、低いナトリウム摂取量(およそ1,500mgから2,300mgの範囲)の健康への悪影響を示している一方、米国人一般とは異なる治療を受けるべきだということを示す有益性と危険性の両方に関する十分強いエビデンスはなかった。従って直接的健康成果に関するエビデンスにおいては、こうした小集団でナトリウム摂取量を下げても1日当たり1,500mg以下にすることは推奨されない。

・一般人口集団と小集団における、より低いナトリウム量(1日あたり1,500mgから2,300mgの範囲)と健康成果の相関性を明らかにするさらなる研究が必要である。

専門家委員会は塩分摂取範囲を定める義務はなく、また研究方法が多様なため塩分摂取範囲の確立は不可能であるとし、今回の報告では“健康的な”塩分摂取範囲を定めてはいない。

塩分摂取は血圧のみならず作用機序を通じて心疾患リスクに影響を与えると最近の研究は示唆している。「血圧に対する影響を考えるだけでは、塩分が健康に与える根本的な影響を判断するのに十分ではないことは、これらの研究で明らかである。」とストーム博士は述べている。「単一のミネラルを変えるよりも、食事における変化は複雑である。これらの作用機序を理解するためにより多くの研究が必要である。」

出典は『米国アカデミー医学研究所』。 (論文要旨

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ニュース 淡色野菜の栄養をお忘れなく 2013/06/17 2:53 pm

[栄養]  淡色野菜の栄養をお忘れなく 2013.5.16 , EurekAlert より:   記事の難易度 1
  

健康的でバランスの取れた食事には、緑黄色野菜だけでなく淡色野菜やいもを上手に取り入れて―米国パデュー大学の研究。

栄養価の高い食べ物として緑黄色野菜が真っ先に推奨されることは多いが、淡色野菜も健康的な食事にふさわしく価値のある食べ物だ。米国では、様々な果物と緑黄色野菜を毎日摂取するよう推奨されている。しかし淡色野菜は食物繊維やカリウム、マグネシウムが豊富なのにも関わらず特段の推奨はされていない。
(日本では野菜の推奨量を1日350g以上とし、そのうち1/3以上は緑黄色野菜にすることを奨めている)

「アメリカ人は全体的に野菜不足気味(推奨量の約半分)であるが、淡色野菜の摂取量を増やすことで野菜全体の摂取量をかさ上げするための道筋になるのでは」と著者のウィーバー氏は述べる。

専門誌「栄養学の進歩」最新号では、「淡色野菜:忘れられた栄養源」との特集を組み、淡色野菜がいかに健康的な食事をサポートするかについて9つの論文を掲載している。この中では、淡色野菜やじゃがいもを摂ることで通常不足しがちな栄養素(食物繊維・カリウム・マグネシウム)の摂取量を増加させられることや、子どもから大人まで野菜摂取量の増加に貢献すること、さらに淡色野菜とじゃがいもの摂取量と健康の関係などについて書かれている。

出典は『栄養学の進歩』。 (論文要旨

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ニュース 母乳哺育成功のカギは少量の人工栄養 2013/06/17 2:52 pm

[子供]  母乳哺育成功のカギは少量の人工栄養 2013.5.15 , EurekAlert より:   記事の難易度 1
  

新生児に人工栄養(人工乳)を適切に用いることで、母乳育児の成功率が高まるという、米カルフォルニア大学からの報告。

この時期に人工栄養を利用すると、赤ちゃんが母乳を飲まなくなる可能性があることから、病院では産後の母親になるべく人工栄養に頼らないように指導している。しかし、カルフォルニア大学サンフランシスコ校の研究者らが行った調査によって、人工栄養の利用が母乳哺育の成功率を高める場合もあることが示された。生後の数日間のみ少量の人工栄養を与えた新生児の母親は、母乳のみを与えた母親に比べて、その後の母乳哺育期間が長くなったことが明らかになった。産後間もない母親は、「初乳」と呼ばれる栄養分と抗体に富んだ母乳を分泌する。しかし初乳は量が少ないため、通常の母乳が十分に出るまでの期間に、一時的に赤ちゃんの体重が減ることも多く、この時期に母乳哺育に不安を持つようになる母親も多い。

そこで今回の調査で用いられたのが、ELF(Early Limited Formula=初期の限定的な人工栄養)を与える方法だ。哺乳瓶いっぱいのミルクを与えるのではなく、一定期間だけ、ごく少量のミルクを与える方法である。

調査は、体重が出産時より5パーセント以上減少した生後24時間〜48時間までの正期産の新生児を対象に行われた。新生児およびその母親は無作為に、母乳とともにELFを与えるグループと完全母乳哺育を目指すグループに分けられた。ELFを与えるグループでは、授乳のたびに、1/3オンス(約9.4グラム)のミルクを注射器で与えた。哺乳瓶でなく注射器を用いたのは、新生児が哺乳瓶の乳首に慣れてしまうのを避けるためだ。ELFは母親が成熟乳を出せるようになる生後2〜5日ほどで中止した。

調査開始から1週間の時点で、人工栄養を用いていた親子の割合を調べたところ、ELFを与えたグループでは10パーセントだったのに対し、完全母乳哺育を目指したグループでは、47パーセントに上っていた。さらに3か月後、ELFを与えたグループでは、95パーセントの親子で母乳哺育(混合も含む)、79パーセントの親子で完全母乳哺育が行われていた。これに対し、完全母乳栄養を目指したグループでは、これらの割合はそれぞれ68パーセントと42パーセントだった。

調査を行った研究者は、ELFは母乳が十分に出ない母親の不安を和らげ、母乳哺育を続ける自信を与えたのではないか、と考えている。また、今後別の集団でより大規模な調査を行い、今回の結果を確かめる必要がある、と述べている。

出典は『小児科学』。 (論文要旨

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ニュース カロリー表示は全レストランで 2013/06/16 1:14 pm

[栄養]  カロリー表示は全レストランで 2013.5.15 , EurekAlert より:   記事の難易度 1
  

米国において個人経営の小さなレストランにおける食事のカロリーは、大規模チェーン店と変わらず高く、大規模レストランにだけカロリー表示をさせても肥満率を下げるのに十分ではない―タフツ大学の研究報告。

店舗数20店以上を保有するレストラン・チェーンに対しカロリー情報の提示を義務付けるという新たな法律に対応するため、レストラン産業は準備を進めている。しかし今回の研究結果では、レストランの規模に関わらず全てのレストランの料理の栄養成分情報を提供することが、公衆衛生に有益であると示唆している。

タフツ大学のジーンメイヤーUSDA加齢人間栄養研究センター(HNRCA)は、個人経営のレストランや小規模チェーンレストランの料理を解析した。これらレストランは米国内レストラン数のほぼ50%を占めるが、新しい栄養表示法の除外対象となっている。調査の結果、エネルギーは平均的な1回の食事に必要な量の2倍から3倍であり、1日の推定エネルギー必要量の66%にも及ぶことが分かった。

この調査では、2011年の6月から8月にかけ、マサチューセッツ州ボストン中心部から15マイル範囲内にある33軒の個人経営または小規模チェーンのレストランをランダムに選び、副菜も含めた1食分全体のエネルギーをボンブカロリーメーターを用いて157食分測定した。これらのレストランは全てオンラインでメニューを紹介していたが栄養情報は提供していなかった。研究者らは9種類の最も一般的なレストランの料理、メキシカン、アメリカン、中国、イタリアン、日本、タイ、インド、ギリシャ、ベトナム料理からサンプルを収集した。調査対象とする料理の選定においては、一般的な料理に関する消費者ランキングやインターネット調査を基に行った。

「調査対象の料理は平均1,327kcalであり、個々の成人が一度の食事にとる推定エネルギー必要量をはるかに超えていた。」と、共同著者でHNRCAのエネルギー代謝研究所の所長ロバート博士は述べている。「全ての種類のレストランにおける食事は体重管理に必要とされるよりも実質的に多いエネルギーを提供していた。」

4分の3近くの料理はFDAが1日のエネルギー推奨量としている2000 kcalの半分以上を占め、12種類は1日のエネルギー推奨量を完全に超えていた。食事のジャンル別にみると、イタリアン(1,755 kcal)、アメリカン(1,494 kcal)、中国(1,474 カロリー)の食事は平均カロリーレベルが最も高かった。ベトナムの食事は総エネルギーで測定した場合に最もカロリーレベルが低く平均922 kcalであった。2番目に低かったのは日本料理で平均1,027 kcalだった。

研究者らはまた個人経営または小規模チェーンのレストランのサブセット(小集団)も検証したところ、最大の国内チェーンレストランにある同等のメニューの規定エネルギー量よりも平均エネルギー量が6%高いことが分かったが、この違いは統計的に有意ではなかった。平均すると、より大規模な国内チェーンレストランの食事が自己報告では平均1,359 kcalであるのと比べて、個人経営または小規模チェーンのレストランで出される食事は1,437 kcalであった。「この比較研究の結果は、チェーン店であってもなくてもレストランの料理は肥満を蔓延させ、不健康になり医療費に多大な影響を及ぼすことを示唆している。」と、タフツ大学のロバート博士は述べている。

「肥満の予防および治療に関する米国の提言により、個々の食事の消費量を自己管理することが重視されているが、栄養表示義務のないレストランで提供される食事のエネルギー量に関して、有効な情報はほとんどない。」と、筆頭筆者のアーバン博士は述べている。「エネルギーの収支が1日100 kcalプラスになると、1年間で6〜15ポンド(2.7〜4.5kg)の体重増加を招く。私達の研究結果より、大きなチェーン店だけではなく全てのレストランが食事のカロリーを定期的に公開すれば、個々に食事に対し情報に基づいた選択を行うようになり、レストランは不健康な食事の提供を止めるようになる。」

出典は『JAMA内科学』。 (論文要旨

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ニュース 母乳が注意欠陥多動性障害(ADHD)を予防する? 2013/06/16 1:11 pm

[子供]  母乳が注意欠陥多動性障害(ADHD)を予防する? 2013.5.15 , EurekAlert より:   記事の難易度 1
  

母乳は乳幼児の心身発達にプラスの影響があるが、学術誌『母乳哺育医学』で発表されたこの新しい研究によると、母乳には幼少期以降の注意欠陥多動性障害(ADHD)発症を予防する可能性があるらしい。

アヴィヴァ・ミモウニ-ブロッホ医師率いるイスラエルの研究チームは、ADHDと診断された6才から12才の子どものグループの母乳歴と他の要因を、ADHDの無い子どもの対照群と比較した。

その結果全体としてADHDのある子どもは、ADHDの無い子どもに比べ生後3〜6ヶ月に母乳で育てられていない傾向があった。ADHDであることと授乳をしていないこととの関連は、統計的に有意であった。

『母乳哺育医学』の編集長でもあるロチェスター大学医学部小児科のルース・ローレンス教授は「母乳に子どもの発育・良好な健康状態・疾患予防にプラスの影響があることはこれまでに示されてきた。今回、母乳には生後3ヶ月から6ヶ月の間もしくはそれ以上の期間において、別の効果がある新たな可能性が示唆された。本研究はADHDの予防に関する研究の新たな道を切り開いた。」と述べている。

出典は『母乳哺育医学』。 (論文要旨

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ニュース 仕事のストレスや不健康な生活習慣が冠動脈疾患のリスクを増大 2013/06/16 1:09 pm

[病気]  仕事のストレスや不健康な生活習慣が冠動脈疾患のリスクを増大 2013.5.14 , EurekAlert より:   記事の難易度 1
  

仕事のストレスと不健康な生活習慣がある人は、仕事のストレスはあるが健康的な生活習慣を送る人よりも冠動脈疾患のリスクが高いことを示した英国ロンドン大学ユニバーシティカレッジからの研究報告。

本研究は、仕事上のストレスが冠動脈疾患に及ぼす影響を、健康的な生活習慣で軽減することができるかどうかを検討したもの。1985年から2000年までの15年間病気にかかっていない102,128名を対象とした、大規模な欧州イニシアチブで得られた7コホート研究を調査した。17才から70才(平均44.3才)にわたる参加者は、イギリス・フランス・ベルギー・スウェーデン・フィンランド出身である。半分(52%)以上が女性であった。

参加者のうち15,986名(16%)が仕事上のストレスがあると報告していた。研究者は、喫煙・アルコール消費量・身体活動/非活動と肥満度(BMI)に基づいて、生活習慣カテゴリを下記のように設定した。

1) 「健康的な生活習慣」:生活習慣危険因子がない
2) 「適度に不健康な生活習慣」:危険因子が一つ
3) 「不健康な生活習慣」:生活習慣危険因子が2-4つ。

合計1,086名の参加者が、追跡中に冠動脈疾患の症状を発症した。冠動脈疾患の10年間罹患率は、仕事による精神的緊張がある人では1,000人につき18.4だったが、精神的緊張が無い人では14.7であった。不健康な生活習慣がある人の10年罹患率(1,000あたり30.6)は、健康的な生活習慣がある人(1,000あたり12.0)に比べて有意に高かった。仕事による精神的緊張も不健康な生活習慣もある人の罹患率は1,000あたり31.2だったのに比べ、仕事の精神的緊張はあるが健康的な生活習慣を送っている人の罹患率は、ほんの14.7であった。

ロンドン大学ユニバーシティーカレッジ疫学・公衆衛生学部のミカ・キヴィマキ博士は「冠動脈疾患のリスクは、仕事による精神的緊張と不健康な生活習慣がある参加者で最も高かった。仕事による精神的緊張はあるが、健康的な生活習慣を送る人がこの病気にかかる率は、そのほぼ半分だった。これらの観測データは健康的な生活習慣が、仕事による精神的緊張がある人の冠動脈疾患リスクを減らすことができることを示唆している。」と述べている。

ランダム化比較試験から得られたエビデンスでも、減量や禁煙などの生活習慣を変えることで病気のリスクを減らすことができると示されている。

研究チームは「仕事上の精神的緊張を訴える患者には、臨床医はストレスカウンセリングに加え、生活習慣の危険因子によく注意を払うことを考慮するとよいかもしれない。」と結論づけている。

出典は『カナダ医師会雑誌』。 (論文要旨

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ニュース 犬との生活が人を健康に 2013/06/11 7:16 pm

[病気]  犬との生活が人を健康に 2013.5.13 , EurekAlert より:   記事の難易度 1
  

ペットを飼うと心臓病リスクが低くなる―米国心臓協会の科学的声明から。ペットに適する動物はあまたいるが、中でも犬を飼っている人は心臓病リスクが低いのだという。

この声明を発表した委員会の委員長である、米国ベイラー医科大学のレヴィン氏は、ペットが人間の健康に与える研究についてレビューし次のようにまとめた。

・ペットの存在と、心臓病リスクの低下・生存率の増加はデータとしては関連している。ただし、これは必ずしもペットを飼うことが直接、心血管疾患リスクを低下させることを意味するとは限らない。「ペットを飼っているから健康」なのか、「健康だからペットを飼っている」のかまではわかっていない。

・ペットの中でも特に犬は、飼い主の心血管疾患リスクを低下させるようだ。犬の飼い主は散歩のために身体活動が多くなる傾向にあるためとも考えられる。5200人あまりの成人を対象とした研究では、犬の飼い主はそうでない人に比べて散歩などで身体活動量が多く、推奨されている身体活動レベルを満たす人の割合が54%も高かった。

・ペットがいる人は血圧やコレステロール、肥満の確率が比較的低め。

・ペットがいると、ストレスに対する身体反応を和らげることができる。

「本質的には、ペットの存在は心血管疾患リスクを下げるといえそうです。今後は、すでに心血管疾患の持病のある人がペットを飼うことで、良い影響があるかどうかを調査するための質の良い研究が求められます。」とレヴィン氏は述べつつ、「いくら心血管系のリスクを低下させるからといって、それだけを目的にペットを飼うべきではありません。」と釘を刺している。

出典は『循環器』。 (論文要旨

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